台湾におけるエスニシティと宗教性─寺沢（2015）より

宗教社会学 台湾 感想・紹介

　台湾におけるエスニシティと社会意識の関連について、個別具体的な社会意識との関連を見ていくことに意味があるだろう。ここでは宗教性に着目し、エスニシティと宗教性の間にいかなる関連が見られるのかを確認してみたい。

　過去に次の分析を行ったことがある。

　この中の一部を取り上げて紹介したい。まず、分析の概要をまとめた後に、エスニシティとの関連が相対的に強い宗教性を取り上げる。

（1）論文の要旨

  • 【課題】社会意識の1つである宗教性に着目しエスニシティとの関連を探索的に検証するする。計量社会学的研究である。
  • 【方法】2009年実施の「台湾社会変遷基本調査」（Taiwan Social Change Survey）宗教総合モジュールを使用する。約30個の宗教性に対して社会人口学的変数を統制しし独立変数とした重回帰分析を行う。
  • 【結果】因果信仰、宗教団体への信頼、至高神信仰、信仰熱心度、宗教のポジティブな効果、祖先崇拝について他の社会人口学的変数と比べてエスニシティの関連が相対的に強かった。他の宗教性はエスニシティ以外の社会人口学的変数の方が相対的な関連がより明確に見出された。
  • 【結論】台湾における宗教性とエスニシティを見る場合、どのような宗教性のバリエーションを視野に入れる必要がある。また、エスニシティ間の違いにも留意するのも重要である。

（２）エスニシティと宗教性の分析結果

 　分析では、まず因子分析を用いて多数の宗教性関連変数を縮約し、約30個の宗教性変数を作成した（Terazawa 2015：60-92）。これらに対して年齢、性別、地域、学歴、職業、収入という6つの社会人口学的変数と統制変数とし、エスニシティを独立変数とする重回帰分析（OLS）を実行した。各変数の総体的な関連度を比較し（フルモデルから各変数を1つずつ除外した際の決定係数の減少量）、エスニシティが有意かつ最も強い関連を示す6個の変数を見出した。　因果信仰、宗教団体への信頼、至高神信仰、信仰熱心度、宗教のポジティブな効果 、祖先崇拝である（Terazawa 2015：47-48）。

　これら6個の変数に関する分析結果を整理し、一覧化してここで紹介する（表1と表2）。

表1　エスニシティと宗教性の重回帰分析（標準化偏回帰係数（β））
（2009年実施のTaiwan Social Change Survey）（下の表に続く）
　 因果信仰 宗教団体への信頼 至高神信仰
年齢 0.120 *** 0.063 + 0.104 **
性別 (女性=1) 0.126 *** 0.078 ** 0.165 ***
地域 (北部=基準カテゴリー)            
中部 0.059 * 0.060 * 0.096 **
南部 0.032   0.005   0.050 +
東部 -0.083 ** -0.046   -0.002  
学歴 -0.055   0.035   -0.094 *
職業 (第5等=基準カテゴリー)            
第4等 0.087 * -0.029   -0.034  
第3等 0.087 * -0.036   -0.030  
第2等 0.146 *** -0.111 * -0.087 +
第1等 0.073 * -0.026   -0.098 **
非就労 0.101 + -0.092   -0.108 *
収入 0.027   0.033 + 0.046 +
エスニシティ
 (閩南系本省人=基準カテゴリー)		            
客家系本省人 0.043 + 0.012   -0.033  
外省人 -0.090 *** 0.003   -0.074 **
原住民 0.073 ** 0.133 *** 0.077 **
R2 0.069 *** 0.032 *** 0.085 ***
Adj.R2 0.061   0.023   0.075  
N 1638 　 1566 　 1530 　
（注+C9:I26）***p<0.001　**p<0.01　*p<0.05　+p<0.10
（出典）Terazawa（2015）のTable2～7（Terazawa 2015：49-55）をもとに寺沢重法が整理・作成。β,有意性を示す記号、R2、Adj.R2のみを抽出して一覧化し日本語訳した。データは2009年実施の「台湾社会変遷基本調査」宗教モジュール（傅仰止・杜素豪主編（2010）『台灣社會變遷基本調查計畫第五期第五次調查計畫執行報告』中央研究院社會學研究所（2021年7月4日取得、https://www2.ios.sinica.edu.tw/sc/cht/datafile/tscs09.pdf）。 

 　表1の続き。

表2（表1の続き）　エスニシティと宗教性の重回帰分析（標準化偏回帰係数（β））
（2009年実施のTaiwan Social Change Survey）
　 信仰熱心度 宗教のポジティブな効果 祖先崇拝
年齢 0.098 ** 0.147 *** -0.120 ***
性別 (女性=1) 0.132 *** 0.109 *** -0.057 *
地域 (北部=基準カテゴリー)            
中部 0.041   0.003   0.020  
南部 0.031   -0.019   0.017  
東部 -0.055 * -0.130 *** -0.070 *
学歴 -0.092 * 0.149 *** -0.304 ***
職業 (第5等=基準カテゴリー)            
第4等 0.013   0.029   0.037  
第3等 0.011   -0.024   0.048  
第2等 -0.040   -0.039   0.117 *
第1等 -0.012   -0.038   0.080 *
非就労 -0.095 + -0.081   0.121 *
収入 -0.003   0.074 ** -0.017  
エスニシティ
 (閩南系本省人=基準カテゴリー)		            
客家系本省人 -0.003   -0.006   0.027  
外省人 -0.080 ** -0.001   -0.080 **
原住民 0.089 ** 0.098 *** 0.054 *
R2 0.068 *** 0.059 *** 0.106 ***
Adj.R2 0.059   0.050   0.098  
N 1639 　 1625 　 1645 　
（注）***p<0.001　**p<0.01　*p<0.05　+p<0.10
（出典）Terazawa（2015）のTable2～7（Terazawa 2015：49-55）をもとに寺沢重法が整理・作成。β,有意性を示す記号、R2、Adj.R2のみを抽出して一覧化し日本語訳した。データは2009年実施の「台湾社会変遷基本調査」宗教モジュール（傅仰止・杜素豪主編（2010）『台灣社會變遷基本調查計畫第五期第五次調查計畫執行報告』中央研究院社會學研究所（2021年7月4日取得、https://www2.ios.sinica.edu.tw/sc/cht/datafile/tscs09.pdf）。 

 　総体的的な傾向としては、閩南系本省人を基準とすると、原住民がより宗教的である一方、外省人はより宗教的でない傾向が見受けらる。同じ本省人といっても閩南系と客家系の間では宗教性の違いはさほど明瞭ではないのかもしれない

 

参考文献

日本の台湾研究を知るための検索システム、レビュー論文

台湾 資料 感想・紹介 レビュー論文

更新2021年7月2日

　一か所にまとめるために、ここでメモする。アクセスしやすさを考慮し、オンライン上で公開されているものに限定する。随時、更新する予定である。

（1）検索システム 

www.koryu.or.jp　　2021年7月1日閲覧

　日本台湾学会による文献検索システムである。戦後日本の文献が収録されている。

　収録されている文献の特徴は以下の通りである。

本目録は、戦後の日本における台湾関連の文献を収集したものである。したがって、戦前期のものや、日本人研究者が海外で公刊した論考は含まれていない。また、戦前に公刊されていても、戦後復刊されたものは採録対象とした。内容的には、研究論文だけでなく、図鑑、事典、ガイド、小説などを幅広く包摂している。形態は活字とし、音声媒体、デジタル媒体のものは含んでいない。

 

（出典）凡例 | 公益財団法人日本台湾交流協会（2021年7月1日閲覧）

　収録すべき文献があれば情報提供をと書いてある（データベースの説明 | 公益財団法人日本台湾交流協会（2021年7月1日閲覧））。検索でヒットしない文献があれば、情報提供してみてもよいかもしれない。

 （2）レビュー論文

　日本台湾学会の『日本台湾学会報』で分野別動向の特集が組まれることがある。

　まず、2019年刊行の第21号に収録されている。学会設立20周年記念シンポジウム「『新たな世代』の台湾研究」を特集論文として収録したものである（リンク先のPDFのURLは特集論文のコーナーに記載されているものを使用）。

　次に、2009年刊行の第11号でも特集が組まれている。設立10周年記念シンポジウム「台湾研究この10年、これからの10年」に基づいたレビュー論文特集である。

 　日本の台湾研究は、主に政治、経済、文学、歴史、人類学、産業を中心に担われてきた様子がうかがわれる。

　もっとも、台湾研究以外の領域で台湾を扱った研究もあろう。本ブログで言及した研究としては、たとえば、クレジット・与信の研究（桑名・他2005；桑名・岸本2008）、アニメ視聴者の計量社会学的日台比較研究（孫2010）、観光学や建築学などによる金門島研究（林2020；長野・他2016；武井2018；漆原・陳2007）などが該当すると思われる。

　このような領域における台湾の分析を視野に入れれば、台湾研究の裾野はさらに広がるのではないだろうか。

　参考として台湾社会学のレビュー論文を提示しておく。 

 参考文献

アメリカにおける銃規制に対する考え方、銃所持状況─2018年実施のGSSを確認

銃 厳罰主義 社会調査法

www.cnn.co.jp　　2021年6月30日閲覧

 　先日、アメリカコロラド州で銃に関する事件が起きた。CNNのニュースによると、銃乱射を阻止しようとして銃撃事件の容疑者を射殺した男性が、さらに警察官に射殺されたという。

　2021年6月にはテキサス州で拳銃所持規制が緩和される方向に進んだ。

　アメリカ社会学においては銃の分析が行われてきた（Yamane 2017）。つい先日も、Kelley and Ellison（2021）という論文が刊行された。

　アメリカの銃文化を見る前提として、銃に対する人々の意識と行動の基本的な全体像を把握する必要がある。その一環として、社会調査データにおける銃に関する設問の主計結果をここでメモしておく。

　銃に関する社会調査には様々なものがあるが、ここではGSS（General Social Survey）を確認する。

　GSSはアメリカにおける最も重要な社会調査の1つである（全国規模のサンプリング調査）。データが公開されているため、二次分析可能である。GSSを分析した様々な社会学的研究が蓄積されている（鈴木2020：222-223）。そのため、銃についてもまずはGSSの集計結果を見ることに意味があろう。

 　GSSの設問と集計結果はGSS Data Exploreという特設サイトで検索可能である。この中から2018年実施のデータ（最新公開データ）を確認する。

　まず、銃を規制する法律に対する支持、不支持（銃購入に際して警察の許可を求める法律を支持するかどうか）の結果である（表1）

表1　銃を規制する法律に対する支持・不支持（2018年実施のGeneral Social Survey）
　 度数 %
Favor（支持） 1102 70.0%
Oppose（反対） 439 27.9%
Don't know（わからない） 26 1.7%
No answer（無回答） 7 0.4%
合計 1574 100.0%
（出典）GSS Data Explore（2021年6月30日取得、https://gssdataexplorer.norc.org/variables/272/vshow）から寺沢重法整理・作成（百分率も算出）。非該当は除いてある。質問文は「Would you favor or oppose a law which would require a person to obtain a police permit before he or she could buy a gun?」。

　支持は70.0%、不支持は27.9%である。少なからぬアメリカ人が銃を規制する法律に対して支持している様子がうかがわれる。また、DK・NA回答は合計して約2%であることを含めて考えれば、意見を表明しやすいテーマであることも推察される。

　それでは、銃の所持状況はどうだろうか（表2）

表2　銃所持状況（2018年実施のGeneral Social Survey）
　 度数 %
Yes（所持している） 537 34.1%
No（所持していない） 993 63.1%
Refused（答えたくない） 39 2.5%
Don't know（わからない） 5 0.3%
No answer（無回答） 0 0.0%
合計 1574 100.0%
（出典）GSS Data Explore（2021年6月30日取得、https://gssdataexplorer.norc.org/variables/679/vshow）から寺沢重法整理・作成（百分率も算出）。非該当は除いてある。質問文は「Do you happen to have in your home (IF HOUSE: or garage) any guns or revolvers?」。

 　所持しているが34.1%、所持していないが63.1%である。所持していない人が多い様子がうかがわれる。規制に対する意識については支持する人は70.0%だったのに対して、実際の所持状況については所持していないは63.1%である。意識と行動の間で若干のずれがあるのかもしれない

　この設問の他に、所有している銃の種類などを尋ねる設問もあるが、これについては別の機会に確認してみたい。

参考文献

台湾の右派イメージを振り返るためのメモ─『台湾総統列伝』（本田2004）を確認

台湾

　日本におけるここ数年の台湾のイメージは、ひまわり学生運動、同性婚、オードリー・タン、蔡英文などに代表されるような、比較的リベラルなものである。

　もっとも二昔前以前はどちらかと言えば、保守派、右派との結びつきのイメージがあったように思われる。この結びつきが戦後台湾のイメージを色々な形で形成してきたと推察する。本田善彦氏の『台湾総統列伝─米中関係の裏面史』がこの問題をまとまった形で指摘している。手に取りやすい本であるため、メモをしておく。

　「第五章　歪められた台湾像─日米中の狭間で」に該当記述がある。

まず一つは、主に日本の右派勢力の「反共台湾」への期待が、長期にわたって日本の台湾観を呪縛した点だ。最近でこそ台湾を好意的なイメージで語る人が増えたように感じるが、かつての日本で、台湾のイメージはダーティーで、ほとんどタブーに近い存在だった。（p.288）

 

（出典）本田善彦（2004）『台湾総統列伝─米中関係の裏面史』中央公論新社：288。

このうち国府台湾に群がる面々には、政界内の右派人士や右翼系政治結社の関係者も多く、彼らの存在が「台湾や中華民国」のイメージに胡散臭さを与えた点も否めない。

 

（出典）本田善彦（2004）『台湾総統列伝─米中関係の裏面史』中央公論新社：289。ふりがなは省略した。

　この時代の台湾イメージがどこまで薄れたのかはわからない。だが、このイメージ故にに台湾に対する「苦手意識」をもつ人もいるのではないかと思われる。「苦手意識」である。台湾そのものではなく日台関係史に対する「苦手意識」である。
　「東日本大震災に台湾から日本に支援金が送られ、その恩返しとして日本が台湾にワクチンを送る、そしてそことに台湾の人々が感謝する。」一見すると何でもないやり取りに対して「違和感」を覚える人がいるとすれば、その背景にはこうした戦後日台関係史が関係している可能性が考えられる。
　戦後の日本で形成された台湾の政治的イメージにどう向き合っていくのか。

台湾総統列伝―米中関係の裏面史 (中公新書ラクレ)

台湾総統列伝―米中関係の裏面史 (中公新書ラクレ)

Amazon

 参考文献

台湾におけるポルノ（A片）視聴者（2008年）

ポルノ ジェンダー・セクシュアリティ 台湾社会変遷基本調査

　寺沢（2020）に関連するメモ。サンプリング調査におけるA片視聴者を台湾社会変遷調査で確認する。2008年実施のデータが該当する。

　過去1年において、映画館に行った頻度（B31）、ビデオ、レーザーディスク、DVD、VCDを視聴した頻度（B32）を尋ね、どちらも全くないと答えた人を除き、どのようなジャンルを見たのかを3つまで尋ねている（B33）（張・廖編2009：31、143-144）。

　「A片」は必ずしも映画のみを意味するわけではないが、参考になると思われる。

　3つまでの選択肢を合計した結果が以下の表である。ポルノ映画（調査票の選択肢でA片と書かれている）が該当する。

表1　過去1年に映画館、ビデオ、レーザーディスク、DVD、VCDで視聴した映画（回答は3つまで、下記集計はその合計）（2008年実施のTaiwan Social Change Suvey）
　 度数 %
恋愛映画 402 20.3%
SF映画 380 19.2%
ホラー映画 271 13.7%
社会派映画 234 11.8%
アクション映画 645 32.6%
ポルノ映画 5 0.3%
コメディー映画 561 28.3%
戦争映画 308 15.6%
スポーツ映画 43 2.2%
ミュージカル映画 87 4.4%
西部劇映画 34 1.7%
宗教映画 37 1.9%
アニメ映画 207 10.5%
武俠映画 202 10.2%
災害映画 121 6.1%
教育映画 48 2.4%
グルメ映画 42 2.1%
ミステリー映画 242 12.2%
その他 62 3.1%
回答洩れ 11 0.6%
わからない・記憶にない 45 2.3%
答えたくない 1 0.1%
該当しない 0 0.0%
合計 1980 100.0%
（出典）張苙雲・廖培珊主編（2009）『台灣社會變遷基本調查計畫第五期第四次調查計畫執行報告』中央研究院社會學研究所（2021年6月22日取得、
https://www2.ios.sinica.edu.tw/sc/cht/datafile/tscs08.pdf）の「B33.您到電影院看電影或是看錄影帶、影碟、DVD或VCD，最常看的是以下哪三類影片類型?」（p.144）より寺沢重法作成。

　映画館、DVD、VCDなどでポルノ映画を視聴するのは5人（0.3%）である（0.3%）。計量分析のハードルは低くないかもしれない。

　もっとも、「性的に露骨なメディア」（sexually explicit media、SEM）について尋ねた場合は、約50％が視聴経験ありと答えている（Lin et al. 2020）。ポルノの媒体の違い、質問方法の違いによって回答結果が変わる可能性もある。 

参考文献

  • 張苙雲・廖培珊主編（2009）『台灣社會變遷基本調查計畫第五期第四次調查計畫執行報告』中央研究院社會學研究所（2021年6月22日取得、

    https://www2.ios.sinica.edu.tw/sc/cht/datafile/tscs08.pdf）。

  • Lin WH, Liu CH, Yi CC (2020) Exposure to sexually explicit media in early adolescence is related to risky sexual behavior in emerging adulthood. PLOS ONE 15(4): e0230242. https://doi.org/10.1371/journal.pone.0230242
  • 寺沢重法（2020）「書評 日本のアダルトビデオ、台湾へ―Heung-wah Wong and Hoi-yan Yau著『Japanese Adult Videos in Taiwan』」『饕餮』28：166-175。